エネルギーキャリア基礎研究チーム

CO2フリー燃料・CO2リサイクル
CO2を循環利用する水素キャリアシステムを開発

CO2有効活用技術として、CO2とギ酸・メタノールとの相互変換によるエネルギー(水素)貯蔵技術の研究開発を行っています。

エネルギーキャリア基礎

研究テーマ

  • CO2還元(水素化・電気還元)によりギ酸・メタノールの製造とギ酸から水素を取り出すことのできる高性能触媒の開発
  • ギ酸から高圧水素を製造する技術の開発

社会貢献・
実装イメージ

ギ酸・メタノールによる水素の簡便な輸送・貯蔵・利用を確立。

研究チーム長紹介/挨拶

首席研究員(兼務 エネルギーキャリア基礎研究チーム長)

姫田 雄一郎

ギ酸・メタノールを利用したエネルギーキャリア技術の実装に向けては設備・インフラの部分が必要になってきます。これからさまざまな企業様の協力がかかせません。ギ酸から簡単に高圧の水素を生成できるという強みを生かし、FCVへの供給などに役立てればと考えています。

姫田 雄一郎

メンバー紹介

ゼロエミ企画室 総括主幹(兼務 エネルギーキャリア基礎研究チーム)

安藤 祐司

メンバー(兼務)

川波 肇

メンバー(兼務)

日隈 聡士

テクニカルスタッフ

小久保 雅子

テクニカルスタッフ

前川 秀

当チームでは、CO2還元(水素化・電気還元)によりギ酸・メタノールの製造およびギ酸から水素を取り出す高性能触媒の開発と、高圧反応プロセスの構築を行っています。

CO2還元によるギ酸・メタノール製造

CO2還元(水素化・電気還元)によるギ酸・メタノールを生成する世界最高性能の分子触媒を開発しました。これにより、温和な条件下、高エネルギー効率でCO2を変換することができます。

ギ酸からの高圧水素製造

ギ酸を加温(100℃以下)するだけで1000気圧を超える高圧水素を製造できる高性能触媒を開発しました。また、気液分離によりCO2を簡便に分離できる高圧水素製造プロセスを構築しました。本技術では、機械式圧縮機を用いることなく、ギ酸から一酸化炭素を含まない高圧水素製造できる産総研独自の技術です。

研究

Liu, X.; Dong, W.-Z.; Li, Y.; Yu, X.; Wang, W.-H.; Himeda, Y.; Bao, M., Efficient β-alkylation of secondary alcohols to α-substituted ketones catalyzed by functionalized Ir complexes via borrowing hydrogen in water, Org. Chem. Front. 2023, 10, 355-362, 10.1039/D2QO01541B

Published NOV 22 2022

Wang, L.; Wang, L.; Yuan, S.; Song, L.; Ren, H.; Xu, Y.; He, M.; Zhang, Y.; Wang, H.; Huang, Y.; Wei, T.; Zhang, J.; Himeda, Y.; Fan, Z., Covalently-bonded single-site Ru-N2 knitted into covalent triazine frameworks for boosting photocatalytic CO2 reduction, Appl. Catal. B-Environ. 2023, 322, 122097, 10.1016/j.apcatb.2022.122097

Published OCT 25 2022

Onishi, N.Himeda, Y., Homogeneous catalysts for CO2 hydrogenation to methanol and methanol dehydrogenation to hydrogen generation, Coord. Chem. Rev. 2022, 472, 214767, 10.1016/j.ccr.2022.214767

Published AUG 24 2022

Liu, M.; Xu, Y.; Meng, Y.; Wang, L.; Wang, H.; Huang, Y.; Onishi, N.; Wang, L.; Fan, Z.; Himeda, Y., Heterogeneous Catalysis for Carbon Dioxide Mediated Hydrogen Storage Technology Based on Formic Acid, Adv. Energy Mater. 2022, 12(31), 2200817, 10.1002/aenm.202200817

Published JUN 07 2022
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